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13Fで機関の保有銘柄を確認する方法

米国の大手機関が四半期ごとにSECへ届け出る保有銘柄(13F)を自分で調べる方法と、読むときにつまずきやすい点をまとめました。

米国で1億ドル以上を運用する機関は、四半期ごとにどの米国株を保有しているかを米国証券取引委員会(SEC)に届け出る必要があります。この報告書が13Fです。

無料で公開されている資料なので誰でも見られます。ただし原文は会計様式そのままなので、はじめて開くとどこを見ればよいか分かりにくいです。以下に、自分で探す方法からまとめました。

1. SEC EDGARで直接探す

SECの開示検索サイトEDGAR(sec.gov/edgar/search)で機関名を検索します。たとえばバークシャー・ハサウェイなら「Berkshire Hathaway」で探します。

検索結果からその機関を選び、開示の種類(Filing type)に 13F-HR を入れると四半期ごとの報告書だけに絞り込めます。いちばん新しいものを開き、Information Table と書かれた書類を見ると保有一覧が出てきます。

表には銘柄名(nameOfIssuer)、届出金額(value)、保有数量(sshPrnamt)が入っています。この3つの欄が「何をどれだけ保有しているか」のすべてです。

2. ここでつまずきやすい4つのこと

会社名が複数あります。 同じ運用会社が法人をいくつも持ち、それぞれ届け出ていることもあるため、名前で探すと別の法人を見てしまうことがあります。SECが付与した固有番号である CIK で探すほうが正確です。

銘柄がティッカーではなくCUSIPで書かれています。 CUSIPは証券ごとに付く9桁の識別コードです。表には会社名も併記されていますが、表記がまちまちなので(例:「ALPHABET INC CAP STK CL C」)、自分の知っているティッカーに置き換えるには別途変換が必要です。

金額の単位が提出者ごとに異なります。 規定はドル単位に変わりましたが、一部の機関は今も千ドル単位で届け出ています。そのまま読むと総額が1,000倍小さく見えます。表の金額を保有数量で割って「1株あたりいくら」になるかを見ると分かります — 1株あたり1ドル未満なら、千ドル単位で届け出ているということです。

訂正の開示が混ざります。 13F-HR/Aは訂正版ですが、その中には抜けていた銘柄だけを追加で提出したものもあります。それだけを見ると「保有1銘柄」のように見えます。元の書類と合わせて初めて全体が分かります。

3. Stockloreで見る

上の手順を四半期ごとに繰り返す代わりに、整理された画面で見たい場合は、13Fトラッカーで機関を選べば大丈夫です。52社を追跡しています。

CUSIPはティッカーに変換してあり、金額の単位と訂正の開示は上で述べた方法で補正しています。保有比率、前四半期との変化(新規・増加・減少)、オプション(プット・コール)の区分も一緒に表示されます。

どの機関をなぜ入れたのか、各機関がどれだけ少数の銘柄に集中して保有しているか(上位10銘柄の比率)も、そのページに記載しています。

13Fトラッカーのバークシャー・ハサウェイ保有一覧。銘柄・セクター・比率・前四半期比・保有株数・比率の推移が列に分かれ、先頭行はアップルの22%。13Fトラッカーのバークシャー・ハサウェイ保有一覧。銘柄・セクター・比率・前四半期比・保有株数・比率の推移が列に分かれ、先頭行はアップルの22%。
実際の画面 · 全15件のうち上位6件

読むときの注意点

  • 四半期末の保有は最大45日後に公開されます。 次の四半期の届出が出るまではこれが最新であり、いま見ている保有内容はすでに変わっている可能性があります。
  • 買ったものだけが表示されます。 13Fには米国株を買って保有しているもの(ロング)だけが含まれます。空売り、債券、現金、海外株式は届出の対象ではないため出てきません。そのため13Fだけでは、その機関の全体像は分かりません。
  • オプションは原資産の株数で記載されます。 プット・コールオプションも保有として届け出られますが、数量は実際の株式ではなく、そのオプションの対象となる株数です。株式の保有と同じものとして合算すると誤解が生じます。
  • 同じように買うべきという意味ではありません。 機関が何を買ったかは事実ですが、いつ・いくらで買ったのか、なぜ買ったのか、今も保有しているのかは13Fでは分かりません。この記事と画面は情報提供であり、投資の勧誘ではありません。

関連用語

Last updated Jul 24, 2026. Source: SEC EDGAR public filings. This page is information about public disclosures and the tools on this site — it is not investment advice, and it does not recommend buying or selling any security.