営業利益率 (Operating Margin)
売上から本業のコストを差し引いて残る営業利益の比率 — 会社の本業の収益性。
かんたんに言うと
カフェが1か月に1万ドル売り(売上)、豆代・家賃・人件費をすべて払って2千ドル残ったなら、営業利益率は20%です。「本業で売上の何パーセントが利益として残るか」です。
ここには利息や税金のように本業と直接関係のない項目は含めず、純粋に商売で残した分だけを見ます。そのため「本業の力」を最もよく示します。
何が分かるか
営業利益率が高いということは、価格を相応に受け取れている(価格を決める力)か、コストをうまく抑えているという意味です。競争が激しいほどマージンは削られるため、高く安定した営業利益率は、その会社が市場で優位を持っている手がかりになります。
時間に沿った営業利益率の方向(改善/悪化)は、会社が今、効率を固める局面なのか、シェアのためにマージンを譲る局面なのかを読み取らせてくれます。
計算式
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上 × 100
高いとき・低いときの意味
営業利益率が高いほど本業の収益性が良いと見ます。推移が改善すれば、コスト効率や価格を決める力が強まっているサインとして読めます。
業種ごとに通常の水準は大きく異なります(ソフトウェアでは30%台も珍しくなく、小売では一桁が一般的です)。そのため絶対値だけでは業種の違う会社どうしを比べられず、同じ業種内での位置と推移に違いが表れます。
業種を無視した比較が最もよくある間違いです。スーパー(薄く残して多く売る仕組み)と高級ブランド(厚く残して少なく売る仕組み)は事業のやり方が異なり、営業利益率だけでは優劣を判断できません。低いマージンが必ずしも悪いわけではなく、その業種では正常な水準ということもあります。
一度きりの費用(リストラ・訴訟の和解・資産価値の切り下げ)が特定の四半期の営業利益を押し下げ、マージンが急に下がることがあります。一つの四半期よりも複数の四半期の推移で見るほうが、本当の流れが見えます。
会社が従業員に現金の代わりに渡した株式(株式報酬費用)などの項目を除いて「調整後営業利益」を別に発表すると、マージンが実際より良く見えることがあります。会社が示すマージンが会計基準のものか調整した数値かによって値が変わります。
一緒に見るとよい指標
この用語を扱う使い方
実際の銘柄で見る
Search US stocks on Stocklore to see 営業利益率 and other financial metrics alongside the sector benchmark.
この用語解説は情報提供・参考用であり、特定の銘柄の売買を勧誘するものではありません。投資判断と責任はご利用者本人にあります。