マクロ・経済

インフレーション (Inflation)

Inflation

物価が全般的に上がる現象 — 貨幣の価値が下がり、企業のコスト・消費・金利・株価の全般に影響を与える。

かんたんに言うと

インフレーションは「物価が全般的に上がること」です。昨年1ドルだったラーメンが今年1.1ドルになれば、同じお金で買えるものが減ったことになります。お金の価値が下がったわけです。

最もよく見られる尺度はCPI（消費者物価指数）です。買い物かごに入るさまざまな物やサービスの価格をまとめて、1年前よりどれだけ上がったかを示します。

インフレは個別企業の外から株価を動かす力です。物価が急に上がると中央銀行(米国はFRB)は金利を上げて抑えようとし、金利が上がると株式全般の雰囲気が変わります。

企業から見ると、原材料費や人件費が上がるのでコストが増えます。このとき、そのコストを製品価格に上乗せして転嫁できる会社(価格決定力の強い会社)は持ちこたえ、転嫁できない会社はマージンが削られます。

インフレ率 =（今年の物価指数 − 昨年の物価指数）÷ 昨年の物価指数 × 100
（代表的な指標：消費者物価指数 CPI）

緩やかなインフレ(年2%前後)は、経済が回っている正常な状態と見られます。高すぎると消費・投資が萎縮し、マイナス(デフレ)なら景気後退のサインになることがあります。

物価が上がる局面では、価格決定力の強い会社(高い売上総利益率)や借金の少ない会社が、相対的に揺れにくい傾向があります。

留意点

インフレは「全体の平均」なので、個々の会社が受ける影響はそれぞれ違います。同じ物価上昇期でも、原材料を多く使う製造業と、コスト構造の軽いソフトウェアとでは受ける衝撃がまったく異なります。

表面の物価(ヘッドラインCPI)には変動の大きいエネルギー・食品が含まれるため、トレンドを見るにはそれらを除いたコア物価(コアCPI)も併せて見ます。

インフレはマクロ環境なので、方向を断定するのは難しいです。この用語は業績・ニュースを読むときの背景知識です。(※ 当画面は個別企業のSEC開示財務を扱っており、マクロ指標(CPI・金利など)そのものは提供していません。)

エピソード

1970年代の米国は、二度の石油ショックで物価が毎年10%前後に達する高インフレに苦しみました。FRBが遅れて政策金利を20%近くまで引き上げてようやく物価が収まりましたが、その過程で深刻な景気後退という大きな代償を払いました。

2021〜2022年にも、コロナ後に物価が40年ぶりの高水準まで急上昇し、FRBが急ピッチで金利を引き上げたことで、その年の株式市場は大きく揺れました。物価は一度動き出すと抑えるのに大きな痛みが伴うことを、歴史は繰り返し示してきました。

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Stocklore がこの指標をどう計算しているか（計算式・しきい値・SEC の出典）は算出基準のページで確認できます。

この用語解説は情報提供・参考用であり、特定の銘柄の売買を勧誘するものではありません。投資判断と責任はご利用者本人にあります。