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ETFが何を組み入れているかを確認する方法

ETFの構成銘柄は運用会社の開示(N-PORT)にあります。どこで見るのか、そして一覧を銘柄名と突き合わせるときに一部が抜けるのはなぜかをまとめました。

ETFは複数の銘柄を詰めたかごです。何がどれだけ入っているかは運用会社が開示します。

最も確実な出所はSECに提出するN-PORTです。四半期ごとにファンドの保有内訳の全体を届け出る書類なので、運用会社のホームページの資料と違って形式が決まっており、過去のものも残っています。

1. N-PORTで探す

EDGAR(sec.gov/edgar/search)で運用会社やファンドの名前を検索し、開示の種類にNPORT-Pを入れます。四半期ごとに1件ずつ出てきます。

文書を開くと保有銘柄が表で入っています — 銘柄名、数量、評価金額、そして比率(pctVal)が各行に記載されます。

⚠️ 運用会社のサイトにある日次の構成ファイルの方が新しいです。N-PORTは四半期基準なので、数か月前の状態のことがあります。ただしサイトのファイルは形式がまちまちで、過去分が残らない場合が多いです。

⚠️ 提出日が最も新しい書類が、最も新しい四半期とは限りません。 運用会社が前の四半期分を遅れて提出することが実際にあり、提出順で選ぶと十か月前の資料が最新の位置に並びます。どの四半期かは、書類内の報告期間に記載されています。

2. 一覧を銘柄コードに合わせるときに引っかかる点

N-PORTにはティッカーがありません。 銘柄は名称とCUSIP(証券ごとに付く9桁の識別コード)で記載されています。

CUSIPをティッカーに変換するには別途の有料データが必要です。そのため名称で突き合わせることになりますが、表記がまちまちです — 同じ会社が `ALPHABET INC CL A`、`Alphabet Inc. Class A` のように書かれます。

そのため名称で突き合わせると一部は必ず漏れます。 特にあまり知られていない小型株で漏れが多く、大型株中心のETFほどよく合います。

3. ★比率の合計が100%にならない

保有一覧の比率をすべて足すと100%を超えるファンドがあります。誤りではありません。

証券貸借で受け取った現金担保が一緒に計上されたり、先物・現金同等物が混ざると合計が100を超えます。実際に測ると105%や115%になるファンドもあります。

⚠️ そのため「この銘柄が全体の何%か」を計算するとき、分母は100ではなく、その一覧に記載された合計です。

4. Stockloreで見る

ETF銘柄を開くと、構成銘柄をドーナツで表示します。比率の大きい順に並び、それぞれの部分がどの銘柄かがわかります。

最後のかけらは「含めきれなかった部分」(斜線)です。 上の2で述べた名称マッチングで、当社が追跡する銘柄と結び付かなかった分です。ドーナツは円を丸ごと埋める図なので、これを外すと一部しか含まないリストを完全な構成のように見せてしまいます。

⚠️ カバー率の低いETFを隠しません。小型株を多く含むETFでは斜線が円の大部分を占めることもありますが、それ自体が事実です。

一般の銘柄を開くと逆方向も見られます — この銘柄を保有しているETFの一覧です。

ETF(QQQ)を開いたときに出るドーナツ。中央に90.1%と表示され、右側にNVDA 8.7%・AAPL 7.6%と比率の大きい順に銘柄が並ぶ。最後のスライス「取り込めていない分」9.9%は、当サイトの一覧と結び付かなかった分。ETF(QQQ)を開いたときに出るドーナツ。中央に90.1%と表示され、右側にNVDA 8.7%・AAPL 7.6%と比率の大きい順に銘柄が並ぶ。最後のスライス「取り込めていない分」9.9%は、当サイトの一覧と結び付かなかった分。
実際の画面

読むときの注意点

  • 四半期基準です。 N-PORTは四半期ごとに出るため、その間の売買は次の開示に反映されます。
  • 比率は開示時点の評価額基準です。 株価が動けば実際の比率も変わります。
  • 抜けている銘柄が「重要でない銘柄」という意味ではありません。 名称を突き合わせられなかっただけです。
  • この記事と画面は情報提供であり、投資勧誘ではありません。 どのETFが何を保有しているかは開示された事実ですが、それが今後どうなるかは開示にありません。

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Last updated Aug 17, 2026. Source: SEC EDGAR public filings. This page is information about public disclosures and the tools on this site — it is not investment advice, and it does not recommend buying or selling any security.