PSR (株価売上高倍率)

PSRの最大の弱点は「どれだけ手元に残るか(マージン)をまったく見ない」ことです。売上がどれだけ大きくても赤字を積み上げる会社と、同じ売上でしっかり残す会社が、同じPSRに見えることがあります。ですからPSRだけではその二つは分かれず、純利益率・営業利益率が隣にあってこそ見えてきます。

高成長・赤字の企業にはPERの代わりにPSRがよく使われますが、逆に利益が出ずPSRしか使えないという状況自体が危険信号であることもあります。売上高は速く伸びていても現金が流出し続けているなら、PSRが低くても安心はできません(キャッシュフロー・FCFの確認が必要です)。

売上の計上方法は業種や会社ごとに異なります。仲介やプラットフォーム企業は取引額全体を売上として計上する場合もあるため、見かけのPSRが同じでも、その中身である売上の「質」が違うことがあります。

ドットコムバブルの頃、サン・マイクロシステムズはPSR（株価売上高倍率）が10倍を超える水準で取引されていました。バブルが崩壊した後、同社CEOのスコット・マクニーリはあるインタビューで投資家にこう問い返し、話題になりました。

「PSR10倍というのは、私が売上を一銭も使わず10年間すべて株主の皆さんにお配りしても、ようやく元が取れるという意味です。そのためには従業員の給料も、税金も、研究開発も全部ゼロでなければなりません。いったい何を考えてその値段で買われたのですか？」売上だけを見て高い値段を払うことがどれほど危険かを指摘した、PSRの限界を示す有名なエピソードです。