バリュエーション

配当性向 (Payout Ratio)

ひと目で

会社が稼いだ利益のうち何%を配当として分配しているか — 配当の余力と持続可能性を見る指標。

配当性向 = 配当金総額 ÷ 純利益 × 100

低ければ配当の余力・再投資の余地が大きく、高ければ株主還元に積極的ですが、その分だけ稼ぎが揺らいだときに配当を維持する余裕は小さくなります。

かんたんに言うと

会社が100億を稼いで30億を配当として分配したなら、配当性向は30%です。

「稼いだお金のうちどれだけを株主に返し、どれだけを事業に残して再投資するか」を示します。

稼いだお金のうち株主に現金で配った分

1年で稼いだお金（純利益）150万ドル

30%

そのうち現金配当として株主に配ったのが

1年の配当総額45万ドル

配当性向 30%

純利益150万ドルのうち45万ドルを配当として配ったという意味です。

残りの70%（105万ドル）は会社の中に残り、翌年の商売や借金の返済に使われます。

45万ドルを10万株で割ると1株4.5ドルです。株価225ドルと比べると配当利回り2%になります。

配当が純利益より多い（100%を超える）なら、その年に稼いだより多く配ったということです — その分は蓄えや借りたお金から出ます。

数字は架空の「例示株式会社」のものです。用語集の図はすべて同じ会社を使っているので、指標どうしがどうつながるかも一緒に見られます。

今の配当が無理なく続けられるかを見ます。

配当性向が低ければ配当を増やす余力があり、高すぎる場合（例：100%に近い、または超える）は稼いだお金のほとんど（またはそれ以上）を配っているという意味なので、配当が減らされるリスクが高まります。

配当性向 = 配当金総額 ÷ 純利益 × 100
(または1株当たり配当金 ÷ 1株当たり純利益(EPS))

100%を超えると、その年に稼いだ利益より多く配当していることになり、長く続けにくい状態です。

留意点

配当性向は会計上の利益（純利益）が基準なので、利益が一時的に跳ねると歪みます。実際の配当余力はフリーキャッシュフロー（FCF）との比較で見るほうが正確です（文脈解釈エンジンが「配当がFCFを上回る」ケースを指摘します）。

成長企業はあえて配当を出さず（配当性向0）、稼いだお金をすべて事業へ再投資することもあります。配当性向が0だからといって悪い会社というわけではありません。

Stocklore で米国株を検索すると、開示資料にもとづく財務指標をセクター基準値と並べて見られます。

Stocklore がこの指標をどう計算しているか（計算式・しきい値・SEC の出典）は算出基準のページで確認できます。

この用語解説は情報提供・参考用であり、特定の銘柄の売買を勧誘するものではありません。投資判断と責任はご利用者本人にあります。