財務の基礎用語

GAAP・Non-GAAP(調整後利益)

Generally Accepted Accounting Principles / Non-GAAP

定められた会計基準(GAAP)に従って算出した公式の利益と、会社が一部の項目を除いて別途発表する調整後(Non-GAAP)利益の違い。

かんたんに言うと

GAAPは「みんなが従うと約束した会計ルール」です。米国の上場企業はこのルールに従って公式の業績を出さなければなりません。ものさしを同じにそろえてこそ、会社どうしの比較ができるからです。

ところが会社はしばしば「この費用は一時的なもの、あるいは現金が出ていかないので、除いて見ると当社の実力はこうです」として、一部の項目を除いたNon-GAAP(調整後)利益も併せて発表します。従業員に渡した株式の費用(株式報酬費用)やリストラ費用を除く、といった具合です。

Non-GAAPは一時的なノイズを取り除いて本業の流れを見せてくれることもありますが、同時に業績を「より良く見せる」ための道具になることもあります。ですから両者の差が大きいときは、そこに「会社が何を除きたいと思っているのか」が表れます。

ニュースの見出しでEPSが市場予想を上回ったと言われるとき、それがGAAPなのか調整後EPSなのかによって意味が変わります。通常、会社が前面に出すのはより良く見える調整後のほうです。

GAAP = 定められた会計基準に従って算出した公式の利益
Non-GAAP(調整後) = GAAPから一部の費用(株式報酬・リストラ費用など)を除いて会社が別途計算

調整後利益がGAAP利益より少し大きいのはよくあることです。ただし、その差が毎年大きく、除かれる項目が毎回繰り返される場合(例:株式報酬費用をずっと「一時的」であるかのように除外する)、その項目を一時的とは呼びにくくなります。

差し引く項目が本当に一時的なもの（リストラ・訴訟和解）なのか、それとも実質的に毎年かかる費用なのかによって、調整後実績の意味は変わります。

留意点

「一時的」として差し引かれる項目が毎年登場するなら、それはもはや一時的ではありません。特に株式報酬費用（SBC）は現金が出ていかないという理由でよく除外されますが、その分だけ株式数が増えて株主の持ち分が薄まる、本当の費用です。

Non-GAAPは会社ごとに差し引く基準がまちまちで、会社同士の比較が難しくなります。比較の土台としては、ルールが同じGAAPのほうが安全です。

調整後利益だけを大きく強調してGAAPを小さく表記する会社は、「なぜその差が生じるのか」をもう一度確認する合図です。

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Stocklore がこの指標をどう計算しているか（計算式・しきい値・SEC の出典）は算出基準のページで確認できます。

この用語解説は情報提供・参考用であり、特定の銘柄の売買を勧誘するものではありません。投資判断と責任はご利用者本人にあります。