GDP（国内総生産）
一国が一定期間に生み出したすべての財・サービスの価値の合計 — 経済の大きさと成長の速さを見る、最も大きな指標。
かんたんに言うと
GDPとは、一つの国が一定期間に生み出したすべてのモノとサービスの価値を合計したものです。その国の経済の「全体の大きさ」を一つの数字で表したものといえます。
普通はその大きさよりも「どれだけ速く大きくなったか(成長率)」を見ます。GDP成長率がプラスなら経済が拡大し、マイナスなら縮小しているということです。マイナス成長が2四半期連続で続くと、一般に「景気後退」とみなされます。
何が分かるか
GDPは経済全体の健康状態を示す最も大きな全体像です。経済が拡大すると、企業業績・雇用・消費もおおむね一緒に良くなる傾向があります。
市場はGDPそのものよりも「予想との比較」と「トレンド」に反応します。成長の勢いが鈍り始めているのか、加速しているのかが雰囲気を左右します。
計算式
GDP = 一国が一定期間（通常は四半期・年間）に生産した財・サービスの市場価値の合計 GDP成長率 = 前四半期／前年比のGDP増加率（経済成長率）
高いとき・低いときの意味
GDP成長が堅調であれば景気にとって前向きですが、物価が過熱している局面では「成長が強すぎて金利の負担につながる」と読まれることもあります。他の指標と同じく、局面によって両面に解釈されます。
成長率は鈍化しているのに物価は高いという状況(スタグフレーション懸念)は、市場が特に警戒する組み合わせです。
GDPは「すでに過ぎた」四半期を集計した遅行指標です。発表の時点では経済がすでに次の局面に移っていることもあり、先行きを見るには限界があります。
GDPは最初の発表のあと何度も改定されます。最初の数字よりも、改定値とトレンドに表れます。
GDPはマクロ指標です。この用語は市場ニュースを理解するための背景知識です。(※ 当画面では個別企業のSEC開示の財務を扱っています。)
「実質GDPが2四半期連続でマイナスなら景気後退」という言い方がよく用いられます。実際に2022年の米国では、第1四半期と第2四半期の実質GDPが続けてマイナスとなりました(年率換算でそれぞれ約-1.6%、-0.6%)。この「2四半期ルール」に従えば、当時はすでに景気後退だったことになります。
ところで、アメリカの景気後退を公式に判定するのは全米経済研究所(NBER)という民間の学術機関ですが、彼らは景気後退を「GDPの2四半期」ではなく、雇用指標・実質所得・鉱工業生産・消費が幅広く、しかも数か月以上continuously縮小したかどうかで判断します。2022年には毎月数十万件ずつ雇用が増え、失業率は3.5%台と過去最低圏でした — 経済がそれほど冷え込んでいなかったということです。そのためNBERは結局、その時期を景気後退と宣言しませんでした。
この出来事は、「GDPの一行」、それも「2四半期ルール」のような簡便な公式だけを信じると、景気を逆に読んでしまうことがあると示しています。GDPがマイナスで出ても、同じ時期の雇用指標と消費が持ちこたえていれば話は変わるからです。ですから景気を見るときは、GDPを雇用・消費の指標と並べて見てこそ絵が合ってきます。
一緒に見るとよい指標
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この用語解説は情報提供・参考用であり、特定の銘柄の売買を勧誘するものではありません。投資判断と責任はご利用者本人にあります。