優先株 (Preferred Stock)
配当を先に・決められた分だけ受け取る代わりに、通常は議決権がない株式 — 株式と債券の中間の性格を持つ。
かんたんに言うと
株式には2種類あります。私たちがよく買うのが普通株で、優先株は「配当を先に、決まった分だけ受け取る代わりに、会社の議決(投票)には参加できない」株式です。
優先株は配当が比較的安定しているため債券に似た面があり、それでいて株式でもあるので「株式と債券の中間」と呼ばれます。会社が破綻したときにお金が返ってくる順序も普通株より前です(債券よりは後)。
何が分かるか
優先株は「成長よりも安定した配当」を求める投資家に合う性格です。その代わり、会社が大きく成長してもその恩恵は普通株ほど受けられない場合が多いです。
会社の立場では、優先株は借金(負債)として計上されずに資金を集める方法なので、資本構造を見るときに優先株があるかどうかを確認します。
計算式
優先株 = 配当・残余財産の分配で普通株より「優先」されるが、議決権は通常なし (普通株 = 議決権あり・配当は後・成長の恩恵)
高いとき・低いときの意味
安定した配当を求めるなら優先株、会社の成長の恩恵と議決権を求めるなら普通株が合う性格です(どちらが良いというより目的が違います)。
金利が上がると、決まった配当を出す優先株は債券と同じように魅力が下がり、価格が抑えられる傾向があります。
「優先株は普通株より優先だからより良い」というのは誤解です。配当・清算の順序が前になるだけで、議決権がなく成長の恩恵は小さいです。目的が違うのであって優劣ではありません。
優先株は種類ごとに条件(配当率・転換の有無・償還の有無)がまちまちです。そのため名前が同じでも、互いに別の商品に近いものです。
韓国と米国の優先株は性格が少し異なります。米国の優先株は債券により近い場合が多く、韓国の基準だけで見ると誤解することがあります。
2008年の金融危機でゴールドマン・サックスさえ揺らいでいた頃、ウォーレン・バフェットは普通株ではなく「優先株」で50億ドルを投資しました。年10%という手厚い固定配当に加えて、後で決められた価格で普通株に転換できる権利まで得る条件でした。
会社が危うい時、優先株は配当を先に・決められた分だけ受け取り、清算の順序も前になるという点を巧みに活用したのです。バフェットはこの取引で安定した配当と大きな差益を同時に手にしました。優先株がなぜ「株式と債券の中間」なのかをよく示す事例です。
一緒に見るとよい指標
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この用語解説は情報提供・参考用であり、特定の銘柄の売買を勧誘するものではありません。投資判断と責任はご利用者本人にあります。